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つみたてNISAで積み立てる商品を決めました

2018年から始まる新制度「つみたてNISA」年間40万円までを、厳選された投資信託で運用することができます。選べる投資信託がとにかく素晴らしい。かかるコストは、国が定める基準以下であり、さらに国に届け出ないとつみたてNISAとして販売することができないことになっており、ある意味国のお墨付き。最大20年間、儲けた分の利益に税金がかからないので、税制面でも超お得な制度です。老後、いくら年金がもらえるのか分からない時...

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仮想通貨への投資は一旦停止

かねてより、私はビットコインをはじめとする仮想通貨への投資の目的を述べてきましたが、目的を達したため、今後は追加投資はしないこととします。目的というのは、分散投資の拡張です。総資産の2%を目処として、仮想通貨に投資しはじめたのは、2017年初夏でした。秋になり、ビットコインバブルの加熱とともに、一部からはオランダのチューリップバブルの再来であるという指摘もされました。実際にそうなのかは現時点では分かり...

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ビットコイン先物の上場後

年末ジャンボ買いましたか?今年は、通常のジャンボに加え、ミニやらプチやら、さまざまな派生商品が出ていますので、ご興味のある方は宝くじ公式HPや、宝くじ売り場でお確かめください。さて、ビットコイン先物が米国の金融取引所に上場されましたが、大方の期待?を裏切り、ヘッジファンドによる大規模なショートは発生しませんでした。むしろ、価格変動(ボラティリティ)が小さくなり、安定した資産に近づきつつあるのではな...

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米国の法人税減税に期待を込めて

現在、米国では、法人税を35%から20%まで下げる大型減税法案が審議されています。トランプ大統領の公約の一つで、この法案が通過すれば、米国の企業は大きな恩恵を受けるでしょう。あわせて、米国企業が、海外子会社から受ける配当課税を原則撤廃することも審議されています。これも実現すれば、グローバルな経済活動をしている米国企業ですから、本国への資金の還流からの経済活性化が期待されます。ただし、減税には財源が必要...

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ビットコイン先物取引開始にあたって

ビットコインがバブルの様相を呈しています。恐らく、米国の金融取引所がビットコインの先物取引を開始することから、ただのモノの売買だったものが、金融商品としての売買が可能となり、ビットコインに投資する機関投資家の資金増を見込んでのことでしょう。或いは、先物取引でショート(売り)を目論んでいるヘッジファンドが、火に油を注げるだけ注いでいるのかもしれません。12/10から、先物が上場されますので、動きに注意で...

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日本経済は衰退するのにTOPIXに投資する意味はあるのか

日本経済というと語弊があるかもしれませんが、日本の人口は減少の一途を辿り、経済のパイもそれに伴って縮小して行くこの状態、インデックス投資をする意味ってあるのでしょうか。つまり、インデックス投資では代表的な、市場全体(例えばTOPIX)にまとめて投資するということは、前提として市場全体が成長する必要があるのでは?という問題意識です。これへの反論として、一つは、経済には信用創造という力があり、人口構造に関...

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投資信託を通じた株式投資

投資信託というと、教科書に載っているメリットとして、「分散投資」というものが挙げられるでしょうか。グローバルや世界と名前に付いていればなおさら、数えきれない会社に投資していそうな気もします。ですが、たった30種類の会社にしか投資していない投資信託も世の中にはあるのです。ダウ工業株30種平均という指数に連動するインデックスファンドがそれに当たります。内訳は以下の通りです。この銘柄群を見てください。グロー...

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